日本の地価が3分の1になる! 2020年東京ｵﾘﾝﾋﾟｯｸ後の危機 (光文社新書)/ 三浦展/著麗澤大学清水千弘研究室/著

商品説明
人口減少に歯止めがかからず、消滅の可能性がある都市が指摘されるなど、日本衰退の危機感は増す一方だ。生産年齢人口(15～64歳)が減り、経済も下向き、住宅地価格も下がる。現在と同じ住宅地価格を維持するために必要な生産年齢人口は、2040年には東京都全体で394万人、全国では3600万人にまでふくらむ。では、75歳まで働く社会にすればどうなるか?移民をどのくらい入れれば、地価は維持できるのか―?さらには、将来の東京で浮上する街、停滞する街を大胆予測。都市の活力を向上させるための処方箋を考える。